新築売戸建住宅 甲府市 中小河原町 2階建 4LDK

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価格 3,290万円 間取り 4LDK
交通 ＪＲ中央線（東京～塩尻） / 甲府駅
【バス】21分 甲府南高校 停歩3分
所在地 山梨県甲府市中小河原町
築年月 2025年7月

 建物面積 107.23㎡ 土地面積 180.05㎡
私道負担面積 -

ポイント

駐車場３台分以上　南向き　24時間セキュリティー　免震構造　制震構造　高気密高断熱住宅　外壁サイディング　バス１坪以上　24時間換気システム　オール電化　設計住宅性能評価書あり　建設住宅性能評価書あり

  • 駐車場2台以上
  • 南向き
  • 閑静な住宅街
  • 都市ガス
  • システムキッチン
  • トイレ2ヶ所
  • 追焚き機能
  • 二世帯向き
  • 角地
  • モニター付インターホン

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おすすめコメント
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    物件詳細情報

    交通 ＪＲ中央線（東京～塩尻） / 甲府駅
    【バス】21分 甲府南高校 停歩3分
    その他交通 -
    所在地 山梨県甲府市中小河原町
    物件種目 新築売戸建住宅
    価格 3,290万円 借地期間・地代(月額) -（-）
    権利金 - 敷金/保証金 -／-
    維持費等 - その他一時金 -
    設備 システムキッチン　全居室収納　ＴＶ付浴室　クローゼット　床下収納　モニタ付インターホン　シャッター雨戸　複層ガラス　食器洗浄乾燥機　ＩＨクッキングヒーター　浴室暖房　浴室乾燥機　オートバス　追焚機能　シャワー付洗面化粧台　省エネ給湯器　上水道　下水道　電気　照明器具　温水洗浄便座　トイレ２ヶ所　浴室に窓あり
    瑕疵保証 -
    瑕疵保険 -
    評価・証明書 -
    備考 バルコニー：あり
    主要採光面：南向き
    ＢＥＬＳ/省エネ基準適合認定
    エネルギー消費性能 - 断熱性能 -
    目安光熱費 -
    建物名 -
    間取り(内訳) 4LDK（和 5.2　洋 5.2･5.2･7　LDK 17） 建物面積 107.23㎡
    土地面積 180.05㎡ 私道負担面積 -
    築年月 2025年7月 階建 2階建
    駐車場 - 建物構造 木造
    土地権利 所有権 都市計画 市街化区域
    用途地域 １種中高 接道状況 南西5.0m 公道
    建ぺい率 60% 容積率 200%
    地目 宅地 地勢 -
    国土法届出 - セットバック -
    建築確認番号 第R07SHC100372号
    現況 建築中 引渡可能時期 相談
    物件番号 6985687059 管理番号 -
    情報公開日 2025/03/23 次回更新予定日 2025/05/10

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (株)ｉＢＯＸ

    交通：
    身延線／東花輪
    　　　【バス】巨摩高校　停歩1分
    住所：
    山梨県南アルプス市小笠原１３９３－９　
    TEL：
    055-215-1099
    FAX：
    055-215-4833
    所属団体など：
    (公社)全日本不動産協会会員
    (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    媒介
    免許番号：
    山梨県知事免許（２）第２４５３号

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

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